よくあるご質問

Q 「働きがい」は業績に"効く"のか?

A 「働きがい」と企業株価の関係は、これまでの調査から一定の相関が見出せます。

2008年12月末に15社に等金額を投資した場合、5年後の2013年12月末時点でリターンは252.8%(年率換算前)と投資額は約3.5倍になっています。
同時期のTOPIXのリターンは51.6%であり、投資額は約1.5倍になったのみです。
また、各社それぞれの株価に注目すると過去5年間では、働きがいのある会社のほぼ全ての14社が TOPIXを上回るリターンをあげています。
なお、2008年秋がリーマンショックであるため、この分析期間はリーマン後の業績回復の力強さとスピードをあらわす期間と考えられます。

「働きがいのある会社」ポートフォリオ(※) 252.8 TOPIX 51.6日本ベストカンパニー VS 東証株価指数(TOPIX)

リクルートマネジメントソリューションズ調べ
2014年「働きがいのある会社」に選定された企業の内、上場15社ポートフォリオ。

Q 「働きがい」と簡単に言っても、職場の変革には費用がかかるのでは?

A 「働きがい」を高めるのに、財務的な投資は必ずしも必須というわけではありません。

「働きがい」と「働きやすさ」は異なります。単に費用をかけてオフィス整備や給与待遇のアップを図っても、従業員の「働きがい」が高まるとは限りません。大切なのはマネジメントと従業員のコミュニケーションであり、それには"定型のスタイル"があることが分かっています。

Q 「働きがい」には賛同するが、組織に浸透するには時間がかかるのでは?

A もちろん効果が出るにはある程度の時間がかかります。
しかし、同じゴールに向かう早道があります。

JOURNEY!では、GPTWが蓄積した「働きがいのある会社」に共通した特徴を明らかにします。受講者はプログラムを通じてその方法を理解し、演習をしていただくことで成す術を習得できるのです。

Q 「働きがいのある会社」は、誰が担い手になればよい?

A トップが決断、現場マネジメントが推進、が理想です。
部門横断型のプロジェクトメンバーが推進役になることもあります。

トップが方向性を明確に示すことで現場の「働きがい」に向けた役割認識、参加意識は上がります。会社単位での取り組みが好循環すると組織は加速的に変革します。私たちが知る「働きがいのある会社」では、最終的には、従業員一人ひとりが自発的に職場の「働きがい」を高める行動をしています。

Q 元気な職場づくりは難しい。
従業員のポテンシャルを効果的に引き出すには?

A 組織が自発的に活性化する企業文化をつくることが大切です。

魅力的な企業文化を持つ会社では、従業員一人ひとりが自主的に成果への貢献を意識し、自身の能力を最大限に発揮するための行動を自ら心がけるようになります。

Q 業績がよく、給与や福利厚生等で従業員のやる気に応えている。
それでも「働きがい」は必要?

A 従業員が何に「働きがい」を感じているのか?
が鍵になります。今ある職場を"優秀な人財の集合体"にする努力は欠かせないのです。

職場の信頼関係が深まれば、相互作用による相乗効果と自浄作用がはたらき、会社が"優秀な人財の集合体"へと進化していきます。「働きがい」の源泉は、金銭的な待遇よりも"マネジメントや同僚との信頼関係"、"職場の楽しさ"が主体です。

Q まずは事業が軌道に乗ることが第一。
「働きがい」に取り組むのは、その後収益が安定してからと考えているが?

A 事業の成功のために「働きがい」のある職場を目指す。
その両立こそが事業の安定を引き出しているのです。

職場全体が一丸となり共有のゴールを目指すようになると、一人ひとりが自主的に成果貢献を意識し始め、"甘え=チームワークを乱す行動"をお互いに制するようになります。職場に一体感をもたらすのは「働きがい」のある職場の成せる業です。

Q 目の前の仕事に忙しい、
現場のマネジャーや従業員の協力を引き出すにはどうしたらよいか?

A 職場が活性化されることで、メリットを感じるのは彼ら自身です。
まずは行動を起こしていただくことでその効能を体感いただくことが大切です。

JOURNEY!の狙いは組織力の向上。今ある職場を"自主的に活性化するチーム"に進化させるためのノウハウを、各自が現場レベルで考え身につける1日完結の即効型研修です。

Q 企業文化は会社ごとに違うもの。
業界や規模に関わらず実践できるノウハウなのか?

A もちろん企業文化は各々異なります。
ただし、その理想の姿を形成するプロセスには共通の方法論があるのです。

JOURNEY!はGPTWが長年の研究から編み出した「人」の「行動」を主体とした組織のソフト面強化のためのノウハウです。組織の規模や環境に関わらず意思さえあれば明日から即実行できるのが特徴です。キーとなる考え方を組織単位で吸収できれば「働きがい」への取り組みは一気に加速します。

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