調査レポート「静かな退職に関する調査2025年」を公開しました！

2025.3.4

働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（本社：東京都港区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、 2024年12月、企業に勤める20～59歳の男女13,824名を対象に、静かな退職に関する調査を実施しました。

静かな退職とは、仕事に全力投球するのを止め、必要最低限の業務をこなす働き方のことで、退職・転職するつもりはないが、積極的に仕事に意義を見出さない状態を指します。アメリカのキャリアコーチであるブライアン・クリーリーが2022年にこの言葉（英語：Quiet Quitting）を説明する動画を公開したことをきっかけにこの言葉が広まり、現在では若手中心の働き方トレンドとして日本でも認知されつつあります。

労働人口の減少や働き方改革に伴い、生産性向上への意識が高まっている中、静かな退職という働き方は企業にとって逆風となってしまう可能性があります。そこで、静かな退職の実態を明らかにすべく、GPTW Japanでは約1年前に静かな退職に関する調査を実施しました。その結果、静かな退職を実施している人のうち、働き始めてから静かな退職を選択するようになった人が71.0％にも上り、静かな退職を選択する多くのきっかけは入社後に発生していることが分かりました。また、静かな退職を実施している人の約4割は、「勤め先の環境で変化があっても働き方は変わらない」と回答しており、静かな退職を選択した後に企業側がその選択を覆そうと働きかけても、効果は小さく手遅れ状態であることが分かりました。

この調査により従業員が静かな退職を選択するきっかけや企業の対策を打つべきタイミングは明らかになった一方で、静かな退職が職場に及ぼす影響については未だ不明な点が多く存在します。そこで、今後静かな退職を実践する人が増えた場合に組織の「働きがい」にはどのような影響を与えるのかについて、インターネット調査を行いましたので、以下にご報告いたします。

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