調査結果活用術

「働きがいのある会社」調査を行う目的は、会社ごとに異なりますが、よりよい職場を実現していくためには、調査結果をしっかり活用していくことが大切です。ベストカンパニーに選出されている会社でも、多くの場合、調査結果を振り返り、次年度に向けたアクションの策定を行っています。

GPTWが推奨するPDCAサイクル

  1. 調査実施
  2. ① 調査結果の分析
  3. ② フィードバック
  4. ③ アクションの策定
  5. ④ 実践
  6. 成果検証

従業員の働きがいを高めていくための職場づくりは一朝一夕にはかないません。もしこれまでの風土を変え、新しいカルチャーを組織全体に根付かせていくといったチャレンジをする場合には、およそ5~10年くらいはかかると言われている程です。
改善への道のりは、決して平坦ではありませんが、地道な努力を重ねていけば、よいサイクルが「はずみ車」のように加速し、やがて自走できるようになってくることはいくつかのベストカンパニーの軌跡において証明されています。
では、具体的にはどのような方法で職場づくりを進めていったらよいのでしょうか。

① 調査結果の分析

調査後、調査結果が集計されたら、まずは、現在の状況について分析を行います。
まずは、会社の強み・課題の特定をしてみましょう。
働きがいを構成する要素で、相対的にどれがよかったのか、またどれが課題と思われるのかを確認します。さらに個別の選択式設問(60問)を同規模働きがい認定企業の平均値および同規模ベスト100企業の平均値と比較していくことで、貴社特有の課題について深堀りしていきます。前回も調査を実施している場合には、スコアの変化をチェックし、実際に導入した施策の有効性について振り返ってみることも大切です。
「調査結果の分析」を行うことにより、強みはより生かし、課題については有効な対応策を考えることが可能となります。

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② 組織全体への結果共有(フィードバック)

調査を毎年継続し、組織づくりに活かすためには、調査の実施後、結果を全体に共有、フィードバックしていくことが大切です。あまりポジティブな結果でない場合には、全社に共有しづらいこともあるかも知れません。しかし、どんな結果であっても、より多くの関係者に共有することで、「働きがい」への関心を高め、次年度の調査に向けた準備に生かしていくことができます。

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③ アクションの策定

組織の課題が特定されたら優先順位をつけます。そして、それぞれの課題について、「誰が」、「なにを」、「いつまでに」実践していくのか、具体的な計画を立てます。会社全体で推進していく施策と、職場単位で推進する施策とを分けて取り組むこともひとつの方法です。「なにを」行うかを決めていくことは簡単ではありませんが、ベストカンパニーのケースからは、失敗を恐れず、小さな取り組みを重ねていくことがポイントであるようです。

GPTWでは、さらに決定したアクションが各職場で実効性のあるものとするために「Giftwork®」(相手の期待を超える)の考え方をベースに組み立て、実践していくことをお勧めしています。

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④ 実践

具体的なアクションを職場において実践します。プロジェクトのゴール、アクションを実際推進していくリーダー、スケジュールについて明確にしましょう。 また、必要であれば、経営がプロジェクトに行う支援(体制、予算など)も重要です。